ADHDの社員は「仕事ができない」は本当?特性や仕事への影響、対策を徹底解説!
「指導しても同じミスを繰り返す」「本人に悪気はなさそうなのに、なぜか業務が回らない」——ADHDのある社員について、現場からこうした報告を受けている人事担当者の方は少なくないのではないでしょうか。
「仕事ができない」という評価の裏には、本人の努力不足ではなく、特性と業務内容のミスマッチが潜んでいるケースが多くあります。
この記事では、ADHDの特性が仕事にどう影響するかを整理したうえで、原因の切り分け方、人事・現場が取れる合理的配慮の実務、そして自社対応の限界に直面した際の外部活用の考え方までを解説します。
・ADHDの特性は業務設計を見直すことで改善できる余地が大きい
・「仕事ができない」評価の理由は、特性より業務の切り出し不足が要因の場合も
・担当者だけで業務の切り出しから定着支援までを完結させるのはハードルが高い
ADHDの特性と仕事への影響
この章では、ADHDの特性が業務にどのような影響を及ぼすのかを、以下の観点から整理します。
特性1. 不注意特性が招くミス
不注意特性のある社員は、資料の記載漏れや期限の勘違いといった細かなミスを重ねやすく、周囲から「何度言っても直らない」と評価されがちです。ただし、こうしたミスには、本人の注意力そのものだけでなく、一度に多くの情報を提示する業務設計が影響している場合があります。
障害のある方の雇用は近年広がっており、民間企業で雇用されている障害のある方は70万4,610.0人で、前年から4.0%増えて過去最高を更新しました。こうしたなか、特性の理解を前提とした業務設計の見直しは、定着を左右する要素のひとつと考えられます。
特性2. 多動性・衝動性が招く摩擦
多動性・衝動性の特性は、会議中の発言のタイミングや、周囲への相談なしに業務を進めてしまう行動として表れることがあります。
悪気なく発した一言が場の空気を乱したと受け取られたり、独断で進めた作業が後工程とかみ合わなかったりすると、「協調性に欠ける」という評価につながりやすいのが実情です。
こうした摩擦は、本人の性格の問題として片づけるのではなく、報告・相談のタイミングをあらかじめ業務フローに組み込むことで軽減できる部分でもあります。
特性3. 実行機能の困難とタスク管理
実行機能とは、複数の情報を整理し、優先順位をつけて計画的に物事を進める脳の働きを指します。
この機能に困難があると、締め切りが複数重なった際にどれから手をつけるべきか判断できず、結果としてすべてが後手に回るという状態に陥りやすくなります。
これは本人の意欲の問題ではなく、タスクを可視化し優先順位を外側から示すサポートがあるかどうかで、結果が大きく変わる領域です。
特性4. 特性が強みとして働く場面
一方で、同じ特性が強みとして発揮される場面も存在します。ただし、現れ方には個人差があり、すべての方に当てはまるわけではありません。
マイナス面だけを取り上げるのではなく、フラットな視点で強みも押さえておくことが、適切な業務設計の出発点になります。
- 発想力
定型的な思考の枠にとらわれず、新しい切り口のアイデアを出せる - 行動力
興味を持った領域への着手が早く、スピード感のある動きができる - 専門特化領域での集中力
関心の高い作業では、時間を忘れて没頭できる集中力を発揮する
「仕事ができない」と映る具体的な場面
この章では、現場で「仕事ができない」という評価が生まれやすい具体的な場面を、以下の観点から整理します。
場面1. 納期管理のつまずき
締め切りの逆算が苦手な社員は、着手のタイミングを見誤り、期限直前になって初めて作業量の多さに気づくということが起こりがちです。
本人は決してさぼっていたわけではなく、タスクの分量を時間軸に落とし込む工程そのものに困難を抱えているケースが多く見られます。 上司から見れば「見通しが甘い」という評価につながりやすい場面です。
場面2. 複数業務の同時進行
複数の案件を並行して抱えると、優先順位の判断が追いつかず、結果的にどの業務も中途半端な状態になってしまうことがあります。
これは能力不足というより、同時進行する情報量が本人の処理能力を超えているために生じる現象です。 1つずつ順を追って任せれば問題なくこなせる業務であっても、複数を同時に渡した途端に停滞するというギャップが、周囲の評価を厳しくする一因になっています。
場面3. 報連相の抜け漏れ
進捗の報告や困りごとの相談が本人からなされず、問題が大きくなってから発覚するというパターンも典型的です。
本人にとっては「まだ相談する段階ではない」という判断だったとしても、上司側からは「なぜもっと早く言わなかったのか」という不信感につながります。
原因の切り分け方
「仕事ができない」という評価の背景には、主に3つの原因があります。ひとつずつ見ていきましょう。
- 原因1. 特性に起因するケース
- 原因2. 業務設計に起因するケース
- 原因3. 切り分けを誤るリスク
原因1.特性に起因するケース
複数の業務を同時に処理する必要がある場面や、口頭のみで多くの情報を伝えられる場面では、特性そのものが困難の中心になっていることがあります。この場合は、業務量を減らす方向の配慮ではなく、情報の伝え方や処理の順序を変える配慮が有効です。
特性由来の困難を「本人の努力で克服すべきもの」と位置づけてしまうと、改善が進まないまま評価だけが下がっていく悪循環に陥ります。指示の出し方を具体的にどう変えればよいかは、以下の関連記事で詳しく解説しています。
原因2.業務設計に起因するケース
一方で、業務の割り振り方や指示の出し方そのものに原因がある場合も少なくありません。
たとえば、担当業務の範囲が曖昧なまま「臨機応変に対応してほしい」とだけ伝えられている状況では、特性の有無にかかわらず誰にとっても遂行が難しくなります。
この場合、問題は本人ではなく業務設計側にあるため、配置転換よりも先に、業務の切り出しと指示の明確化を検討すべきです。
原因3.切り分けを誤るリスク
特性由来の困難と業務設計由来の困難を混同すると、的外れな対応を繰り返すことになりかねません。
業務設計に問題があるにもかかわらず、それを本人の特性の問題と決めつけて配置転換を重ねてしまうと、本人・現場双方の疲弊が積み重なり、最終的に離職という結果につながるリスクが高まります。
人事・現場が取れる基本対応
この章では、人事・現場が主体となって取れる基本的な対応を、以下の観点から整理します。
- 対応1. 業務の切り出しの考え方
- 対応2. 合理的配慮の具体例
- 対応3. マニュアル化とツール活用
対応1. 業務の切り出しの考え方
業務の切り出しとは、担当者の業務内容を分解し、特性に合った範囲を明確に定義し直す作業を指します。重要なのは、業務量を単純に減らすことではなく、同時に処理すべき情報の量を減らし、1つの業務に集中できる状態をつくることです。 切り出しの単位を細かくしすぎるとかえって全体像が見えにくくなるため、本人の得意な作業のまとまりを軸に設計することが基本になります。業務の切り出しの進め方を手順から知りたい方は、以下の関連記事をご参照ください。
対応2. 合理的配慮の具体例
合理的配慮の内容は、事業主が独自の判断だけで決めるものではなく、国の指針が具体的な事例を示しています。厚生労働省の「合理的配慮指針」(平成27年厚生労働省告示第117号)では、発達障害のある方に対する配慮の例として、次のような対応が挙げられています。
- 募集及び採用時
面接に就労支援機関の職員等の同席を認める、文字によるやり取りや試験時間の延長等を行う - 採用後
業務指導や相談を担当する者を定める、業務指示やスケジュールを明確にし指示を一つずつ出す、通院や体調に配慮した出退勤時刻・休暇・休憩の調整、本人のプライバシーに配慮した上で、他の労働者に対し、障害の内容や必要な配慮等を説明する…など
これらはあくまで例示であり、合理的配慮は個々の障害の状態や職場の状況に応じて提供されるものとされています。
参考:厚生労働省|合理的配慮指針 別表(平成27年厚生労働省告示第117号)
同指針の第6では、事業主に対し、合理的配慮に関する相談窓口をあらかじめ定め、労働者に周知する義務を課しています。
相談窓口の設置は努力目標ではなく事業主の義務であるという点は、押さえておく必要があります。合理的配慮の考え方や、応じられない場合の判断については、以下の関連記事で整理しているので、参考にしてください。
対応3. マニュアル化とツール活用
口頭での指示は、その場では理解できたつもりでも、時間が経つと詳細が抜け落ちてしまうことがあります。
業務手順を文書やフローチャートの形でマニュアル化しておけば、本人がいつでも見返して確認できる状態をつくることができ、報連相の抜け漏れも減らせます。
あわせて、タスク管理ツールやリマインダー機能を活用し、締め切りや優先順位を視覚的に把握できるようにすることも、実務上の負担を軽減する有効な手段です。
障害の有無に関わらず、誰もが過ごしやすい職場を実現するために。現場の「過重な負担」を判断する5つの基準、配慮の申し出から合意までの4ステップ、障害種別の配慮例までを徹底網羅した資料です。
自社対応における実務上のハードル
この章では、前章で整理した基本対応を自社のみで実行しようとした場合に直面しやすい課題を、以下の観点から整理します。
ハードル1:業務の切り出しの難しさ
業務の切り出しは、言葉にするほど簡単な作業ではありません。
業務フローを分解し、どこまでを切り出せば本人の負担が下がり、かつチーム全体の生産性を落とさずに済むかを見極める必要があり、現場の管理職一人の裁量に任せると、切り出したはずの業務がかえって回らなくなることがあります。
ハードル2:評価の公平性との両立
合理的配慮を行うこと自体は事業主の義務ですが、周囲の社員から見ると「なぜあの社員だけ業務量が少ないのか」という不公平感につながりかねません。
配慮の内容と評価の基準を切り分けて説明できる体制がないまま配慮を進めると、当該社員だけでなく周囲のモチベーション低下も招きかねず、人事担当者にとって難易度の高い調整が求められます。
ハードル3:兼任担当のリソース不足
障害者雇用の実務は、人事・総務業務と兼任で担当している企業もあり、専任の担当者を置ける体制は企業規模によって差があります。
日々の定型業務に追われ、ADHDのある社員一人ひとりに合わせて業務設計を見直すところまで手が回りにくいという構造的な課題を抱えやすいのが実情です。採用選考から定着支援までの実務の全体像は、以下の関連記事で整理しています。
ADHDのある社員の雇用でよくある質問
Q. ADHDのある社員だけ配慮すると、他の社員から不公平だと言われませんか
A. 合理的配慮は特別扱いではなく、本人が他の社員と同じスタートラインに立って業務を遂行できるようにするための調整という位置づけです。
周囲への説明にあたっては、配慮の内容そのものよりも「なぜその配慮が必要なのか」という背景を丁寧に共有し、評価基準は変えずに業務の進め方を調整している、という説明の仕方が納得を得やすい傾向にあります。
Q. 合理的配慮の導入には、どの程度の期間やコストがかかりますか
A. 業務指示を明確にする、マニュアルを整備するといった配慮は、大がかりな設備投資を伴わずに着手できるものが大半です。
一方で、業務の切り出し設計や定着フォローの継続的な運用まで踏み込む場合は、社内のリソースだけで賄うことが難しい場面も出てくるため、その部分こそ外部の専門機関との連携を検討する余地があります。
自社対応が難しい場合の選択肢
ここまで、ADHDの特性理解から原因の切り分け、自社で取れる合理的配慮の実務までを整理してきました。
基本対応の方向性は明確である一方、これを兼任体制のまま自社だけで最後まで実行し切るには、実務上のハードルが伴うことも見えてきたのではないでしょうか。この章では、自社対応の適性を見極めたうえで、外部の専門機関という選択肢を含めて以下の観点から整理します。
自社対応が適する企業もある
特例子会社を持つ企業や、専任の障害者雇用担当チームを既に構えている企業であれば、業務の切り出しからマニュアル整備、定着フォローまでを自社内で完結させることは十分に可能です。
リソースに余裕があり、かつノウハウが社内に蓄積されている企業にとって、自社完結型の体制は合理的な選択肢と言えます。
多くの企業が直面する限界
一方で、人事担当者が他業務と兼任している企業や、障害者雇用を始めたばかりの企業では、業務の切り出しから定着支援までを自社のみで完結させることに実務上のハードルが伴います。
前章で見た「切り出したはずの業務が回らない」「評価の公平性をどう説明するか判断がつかない」といった課題は、兼任体制・ノウハウ不足という構造的な制約から生じていることが多く、担当者個人の努力だけでは解決しにくい部分です。ノウハウがない状態から体制づくりに取り組んだ企業の例は、以下の導入事例で紹介しています。
外部の専門パートナーに頼る選択肢も念頭に
自社対応の限界が見えてきた場合、外部の専門機関に頼るのも一つの有効な手段です。
就労移行支援事業所や職場定着支援に強みを持つ人材紹介サービスと連携することで、業務の切り出しの設計や、入社後の定着フォローを外部のノウハウを借りながら進めることができます。社内で抱え込む発想から、外部の知見を組み合わせる発想への転換が、対応の幅を広げる第一歩になります。
自社でのべ90名以上の障害者雇用を進めてきたエス・エム・エスが、採用から定着までをワンストップで支援。人材紹介や定着面談、業務の切り出しなど、各サービスの内容と料金を1冊にまとめました。
かべなしの強み①:スキル・キャリア重視のマッチング
障害者雇用の体制構築から定着までを包括的に支援するサービス「かべなし」としては、本人のスキルやキャリア志向を踏まえたマッチングを重視しています。
ADHDのある方の場合も、特性の傾向だけでなく、これまでの業務経験や得意分野を踏まえたうえで、適した業務内容・職場環境を提案する点が特徴です。
かべなしの強み②:ワンストップ伴走支援
「かべなし」では、採用の前後で支援が途切れることのないよう、体制構築から定着までを一貫した流れで支援しています。
- STEP1(体制構築)
現場へのヒアリングをもとに業務の切り出しを提案し、受け入れ環境を整備する - STEP2(採用支援)
適性に合った求職者の紹介、面接設定、面接への同行を行う - STEP3(定着支援)
入社後の定期的な面談を通じて、定着上の課題を早期に把握し解決する
業務の切り出しや評価の公平性との両立といった、自社対応で難易度が高くなりやすい部分こそ、外部の伴走支援を活用する意義が大きい領域です。
「仕事ができない」という評価の背景には、特性と業務設計のミスマッチが潜んでいることが多く、原因を丁寧に切り分けたうえで対応することが、当該社員の定着だけでなく、周囲の納得感にもつながります。
特例子会社や専任チームを持つ企業であれば自社完結型の体制構築も有効ですが、兼任担当者が多くを担う企業にとっては、業務の切り出しから採用、定着支援までを自社だけで抱え込むより、専門機関の伴走支援を組み合わせる方が現実的な選択肢になります。
定着にお困りなら、定着の仕組みづくりでJEED理事長賞優秀賞を受けたエス・エム・エスへご相談ください。採用から定着までワンストップで支援します。まずはお困りごとをお聞かせください。
就労移行支援事業所の管理者経験者監修のもと、正しい法令知識と採用・定着などの実務に役立つ情報を発信中です。企業と障害のある方をつなぐ立ち位置で、双方がWin-Winとなる情報提供を心がけています。